IT がビジネスや社会に浸透してきたことで企業に蓄積されるデータ量は急激に増加し、あらゆる業種でデータを有効活用するためのデジタル変革が推進されるようになりました。日本を代表する出版取次会社の日本出版販売株式会社も、データの活用を重要なミッションに掲げる企業のひとつです。出版社や書店から集められた膨大かつ重要なデータを活用して出版業界全体の活性化に取り組む同社では、これまで運用してきたデータウェアハウス(DWH)のアプライアンスのサポート終了に合わせ、データウェアハウスのクラウド移行を決定。取次業務だけに留まらず、物流・小売・コンテンツなど、多種多様な事業を展開するグループ企業を持つ「日販グループ」全体でデータを活用できる環境の構築に着手しました。そこで同社が選択したのが「Microsoft SQL Server 」と「Microsoft Azure」。この組み合わせは、従来のDWH が抱えていた課題を解決し、日販グループにおけるデータ活用の可能性を大きく広げました。

DWH のクラウド移行によって、グループ全体がデータを活用できる環境を実現

出版業界にもデジタルトランスフォーメーション(DX)の波が押し寄せており、データを活用した販売戦略が求められています。日本における二大出版取次会社の1つである日販は、急激な変化の最中にある出版業界を活性化すべく全国の出版社や書店と連携し、様々な取り組みを行ってきました。このような状況の中、同社が運用していたDWHアプライアンス「Netezza」のサポートが終了。それを機にオンプレミスからクラウドへのDWH移行が検討されました。

本移行プロジェクトは、日販グループにおけるITを一手に担う日販テクシード株式会社が企画・提案・移行を担当しました。同社の取締役 グループ事業開発本部長 森山 光 氏は、DWHのクラウド移行を決定した経緯をこう語ります。

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